2008年12月31日、環球網によると、米誌「タイムズ」は最新号で、「中国の消費者は世界を救う準備をしていない」という記事を掲載し、内需拡大を期待する中国政府の意に反して、国民が消費よりも貯蓄に熱心な状況を紹介した。

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記事では、天津市に住む30代の中国人夫婦にスポットをあて、一般的な消費者像を紹介している。夫のゴンさんは大規模なガラス工場の製造責任者で、収入は安定しており、マンションも車も所有し、高級美容院の責任者を担当する妻と2人暮らしをしている。

このような若い中産階級層は、中国が輸出依存型の経済体制から内需依存型へ転換するための国内消費振興のカギを握っていると見られている。しかし、ゴンさんは「銀行へ預けるのが一番」と、無駄遣いをせず万一に備えて貯蓄に励んでおり、同僚も同じような状態だと話す。

こうした状況には中国特有の事情が関係している。「大国の中で最も貯蓄率の高い国」として、もともと中国国民の貯蓄好きは有名だった。これに加え、近年の株式大暴落によって多くの国民が打撃を受け、消費マインドを冷え込ませたとともに、リスクを伴なう株や投資から、再び安全な貯蓄へと回帰していることが挙げられる。

現在、同夫婦はぜいたく品の購入を控えるなど、1か月の生活費を夫の収入だけでやりくりし、妻の収入をほぼ全額貯蓄に回している。ゴンさんは「もともと家で過ごすのが好きなので、当面は大きな買物や旅行に出かける予定もない」と話している。（翻訳・編集/HA）