2008年11月13日、米ウェブサイト・ブランドフォーラムは「インターネットは中国ナショナリズムの中核メディアとなった」とのリポートを発表した。ネットを媒介に強まるナショナリズムは、海外ブランド製品に対する潜在的なリスクだと指摘している。14日、環球時報が伝えた。

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同調査は16歳から45歳までのネットユーザー900人を対象に実施された。北京五輪海外聖火リレー妨害事件の時、中国への愛国心を示すためチャットソフトの表示名に「アイラブチャイナ」と表記するラブチャイナ運動が広がったが、約3分の2の回答者が参加していたという。「次に購入する化粧品はどんなブランドですか？」との設問には中国ブランドとの回答が海外ブランドを7ポイントも上回るなど、ナショナリズムの高まりが海外ブランドへの潜在的なリスクになるとの指摘もある。

一方で品質と価格が決定的な要因にになるとの指摘もある。特に中国製品に対する不安感から高級ブランドになるほど海外製品の人気が高まる特徴がある。ネットでの愛国心の表現と具体的な消費活動は一致してくるのか、それとも乖離（かいり）状態が続くのか、注目される。（翻訳・編集/KT）