2008年11月10日、北京五輪での予選リーグ敗退など不甲斐ない成績が続く中国男子サッカーに業を煮やした同国サッカー協会は、青少年選手の育成に力を入れる目的で、いわゆる「挙国体制」の導入を決定し、国家体育総局もこれを承認したという。「騰訊体育」が伝えた。

【その他の写真】

「挙国体制」とは、世界大会（特に五輪）での金メダル獲得を最高の目標に掲げ、国家が資金や資源を全面的にバックアップして選手を育成する体制のことで、この導入によって、今年の北京五輪では各種目の大躍進につながったことは記憶に新しい。

関係者によると、サッカーの青少年選手育成に「挙国体制」が導入されると、各地の体育局が選手を19歳まで育てた後プロチームが「ドラフト」を行い、買い手がつけばプロ選手になれるという。

しかし、一部の識者は、サッカー協会が90年代末、全クラブチームに青少年養成チーム設立を義務づけた施策を挙げ、「プロチーム制度の下での挙国体制導入はふさわしくない」と疑問を投げかけている。当時、プロ選手になるために多くの青少年が学業を放棄してサッカーにのめり込み、専門訓練校などに通ったが、最終的にチームに不採用となった青少年は学歴も専門技術もなく行き場を失い、社会問題化したという。

「今回もメリットを享受するのはプロチームのみ」と指摘し、「サッカー界の隆盛には、プロチームが能力と優位性を十分に発揮するのを忍耐強く待つしかない」と話している。（翻訳・編集/HA）