2017年12月20日、千家網に、日本と米国のスマート製品に対する考えの違いについて分析する記事が掲載された。

記事は、最近ソニーが発表した新型の「aibo」を取り上げた。人工知能とロボットを結合させたスマートペットで、主人の音声や映像を解析して相応の反応を示し、家の中のスマート家電と連動して音楽を流したり、ライトのスイッチを入れたりできるものだ。来年1月11日に正式に販売が開始し、価格は19万8000円を予定している。

このほか、トヨタも11月に人型ロボット「KIROBO mini」を発表。わずか10センチの高さで、人の手に乗せることができ、トヨタの一部車種とはネットを通して連動し、ガソリンが不足してくると給油するよう話しかけてくる。ネットワーク化した新世代住宅とも連動し、外出中の家の様子を確認できる。

記事は「これらの日本の製品は、米国・アマゾンのEchoやグーグルのHomeなどのスマート商品と関係がないように見えるが、メーカーの目的はいずれも、言葉などの指令によって家の中のスマート装置や車を動かすことで、スマート家電の中心をなすものだ」と指摘した。

一方、米国の製品は、外観が簡単なスピーカー型が主流。「技術が確かであれば、ビジネスチャンスが十分にある」とし、「実際、アマゾンのEchoやグーグルのHomeの売れ行きから、米国人はスピーカー型のスマート製品を受け入れていることが分かる」とした。

日本は、長年にわたるロボット技術に人工知能や学習技術を組み合わせた「スマートロボット」が新たな市場となっており、ペットや人型の外観の方が多くの人に受け入れられると論じた。

記事は最後に、スマートスピーカーは米国では売れているものの、世界を席巻するまでには至っておらず、日本もロボットを通して電子分野での地位を改めて築きたいと考えているとし、「日米のこうした考えの違いが、スマート家電の発展の方向性に違いが出ているのだろうか」としている。（翻訳・編集/山中）