2020年5月25日、環球時報は、香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストの記事を引用し、西洋諸国の大学は中国人留学生を引き付けるのが難しくなっているとする記事を掲載した。

記事は、「米国や英国、オーストラリア、カナダなどの英語圏の西洋諸国では、これまで長年にわたって中国人留学生が『貴重な財産』となってきた」と紹介。このように見なされているのは、「留学生から高額な学費を徴収することで、プロジェクトや研究のための資金を得る手段となっていたからだ」と指摘した。

一方で、「新型コロナウイルスの流行で、大学管理者によるこうした短絡的な思考や、軽視、誤った判断が終わりを迎えるかもしれない」とし、「西側諸国の疫病対策は適切ではなく、不当な人種主義が台頭してきているため、多くの人が海外留学に価値があるのかを再考するようになっている」と指摘。また、「中国の高等教育のレベルが上昇してきていることも関係している」とした。

記事は、「昨年は約100万人の中国人学生が海外で学んだ。このうち、割合にするとごく一部の者が留学生活をあきらめたが、それでも西洋諸国の大学に財政面で強大な『ブラックホール』を残した」と指摘。「新学期が始まっても中国人留学生を引き戻すことは非常に難しくなっている。中国では新型コロナの感染拡大は基本的に抑え込まれており、学校も徐々に再開しているが、西洋諸国では今でも新型コロナとの闘いが続いていて、多くの中国人は他国の政府の対応が適切ではないと考えているからだ」とした。

その上で記事は、旅行の禁止や制限以外に、中国の親は子どもをリスクの高い国へと送り出すことを心配していると紹介。「これは理解できること」としつつ、「それ以上に中国人を怒らせているのが、西側諸国の反中感情が高まっていることで、アジア人に対する言葉や身体的な攻撃を招いている」と説明。「米国の大統領がウイルスの流行を中国のせいにし、オーストラリアなどの国が独立調査を求めていることなどが、こうした不満を助長している」と論じた。（翻訳・編集/山中）