2017年11月21日、智通財経網は、「どうして日本のインスタント麺は中国の消費の変化についていけたのか」とする記事を掲載した。

【その他の写真】

記事は「世界初のインスタント麺を発売した日本の日清食品の子会社は11月14日に、香港証券取引所で上場資料を公開した」と紹介。「香港株式市場にはすでに康師傅と統一というインスタント麺企業2社が上場しているが、いずれも業績が思わしくない。日清もこの2社と同じようなことにならないのか？」と疑問を提起した。

その上で、康師傅や統一の業績が伸び悩んでいる理由について、「中国の消費者の志向変化について行けなかったからだ」と指摘する。「消費者の購買能力が急速に高まる中で、不健康で栄養がないというイメージを払拭（ふっしょく）払することができなかった。消費者はますます新鮮でヘルシーで品質の高い商品にお金を使うようになった。康師傅も何とかもがいてはいるが、市場シェアは縮小し続けている。加えて、日本や韓国のインスタント麺が人気を博したこと、台湾の食用油問題、康師傅と統一による価格競争も業績不振の要因となった」と論じた。

一方で、記事は日清が安定した成長を続けていると指摘。「昨年まで、インスタント麺市場は4年連続で縮小しているが、その背後では高級インスタント麺の成長が起きている」とし、「高級インスタント麺の始祖である日清は消費者の志向の変化という機に乗じて、中国本土のインスタント麺市場さらに奪いにかかった。日清は品質や安全性、栄養価を重視する香港市場で数十年間経験を積んできた。消費傾向が変化している中国本土では、スタートラインの時点で日清に軍配が上がっている」とした。

ただ、昨年の中国本土におけるインスタント麺市場シェアを見ると、日清が18．2％なのに対して康師傅は倍以上の39．5％だという。また、今年上半期は康師傅にも業績回復の兆しが見られるとのこと。記事は「日清がシェアを大きく奪うのは決して簡単なことではない。中国の高級インスタント麺の戦いは、まだ始まったばかりだ」と結んだ。（翻訳・編集/川尻）