2008年7月17日、フランスの有力紙フィガロは、貧しい中国が欧米諸国よりも原油価格高騰の受け入れが可能であると指摘、その理由として、中国経済の生産効率が大幅に向上したからだと結論付けた。環球ネットが伝えた。

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世界銀行のデータによると、中国人1人当たりの平均GNPは2000ドル（約21万2000円）、フランス人は3万6560ドル（約387万5360円）。原油価格は世界同一とはいえ、GNPから、中国人にとって原油はフランス人よりも遥かに高額なモノであることが分かる。フランス人は中国人より原油購買力を持ち、原油価格の高騰は中国経済に打撃を与えるはずが、実際はそうではなかった。

報道では、中国の受忍力を裏付ける要素として経済成長予測を挙げている。今年前半の数か月、中国経済は10％近く成長したが、欧州諸国では全く経済成長が見られなかった。

また、経済専門家の「貿易黒字による発注力」「中国経済の拡張構造にある」という分析を紹介し、経済の拡張構造と生産効率との関係を指摘した。フランスにおける生産効率は年1％の増加だが、中国では6−7％。同専門家は「このため08年オリンピックの主催国は原油価格の上昇にも耐えられるが、フランスでは原油価格の上昇に生産効率が呑み込まれてしまう」と結論づけている。（翻訳・編集/汪葉月）