中国調理協会の会長を務める、全国飲食職業教育教学指導委員会主任委員の姜俊賢氏は14日、重慶で開催された2017年第3回中国ホテル・飲食業職業教育国際フォーラムで、「現在、180以上の国に中国料理店があり、軒数は20万軒以上に達している。しかし、中国の飲食関連の企業と、各国の現地の民族文化との融合はあまり進んでおらず、それらの企業が十分の技術を備える現地のスタッフを育成できるよう、海外の中国料理職業教育の発展の新たなスタイルを模索しなければならない」との見方を示した。

同フォーラムには、米国フェニックス美術大学、ハワイ大学、香港理工大学、四川旅游学院など、中国国内外の飲食関係の大学約90校の代表が参加した。

今年1-8月期、中国の飲食業界の収入は2兆5000万元(約42億5000万円)以上に達した。姜氏はフォーラムで、「今年の中国の飲食業関連の企業の売上額は3兆9000万-4兆元（約66兆3000万-68兆円）に達する見込み。多くの企業が高い経済的実力を備え、海外出店を始めている。そのため、グローバル人材の需要が非常に高まっている」と指摘した。

さらに、「海外での職業教育を積極的に展開し、オープンな教育スタイルで国際職業教育事業との交流を加速させ、海外進出している企業のために、熟練した技能を持ち、中国の技術や中国の飲食関連の企業の文化についてよく理解している現地のスタッフをたくさん育成しなければならない」との見方を示した。

現在、中国の多くの職業大学が海外の大学と提携関係を構築しており、オープンな姿勢で海外の最先端の教育理念を導入し、協力して、教職員の質を向上させ、学部を構築し、カリキュラムの改革を実施するほか、職業教育・科学研究、イノベーションのスタイル、教師や学生の交換などの面でもさまざまな交流を展開している。

姜氏は、「海外の関連の大学や組織との交流を通して、相互理解を促進し、交流の開放度を向上させ、さらに多くの海外教育を中国市場に呼び込むほか、一人でも多くの中国の職業教育従事者を海外の大学に派遣しなければならない」と指摘した。

中国調理協会は、フランスのセーヌ＝マリティーム県職業・手工業商会と協力し、交換教師・交換学生、短期学習などの交流プロジェクトを実施している。姜氏によると、双方は今後、さらに多くの職業教育の分野における協力方法を模索する。その他、同協会は、米国レストラン協会などの、海外の関連組織との協力の機会を積極的に作り、職業教育を中国やその他の多くの国の人文交流メカニズムに盛り込みたい考えだ。

世界司厨士協会連盟（WACS）のトーマス・ググラー会長はフォーラムで、「中国は世界最大の飲食市場を抱え、中国料理には、非常にたくさんの調理方法やさまざまなジャンルのグルメがある。中国料理が全世界に広がることを望んでいる」と語った。（提供/人民網日本語版・編集KN）