2017年10月2日、中国メディアの今日頭条に、「中国で惨敗のサムスン、スマートフォン市場で1．6％のシェア残すのみ」とする記事が掲載された。

記事は、中国の調査会社Sigmaintell（群智諮詢）の調査結果を引用し、中国のスマホ市場で2013年に20％を超えていた韓国・サムスン電子のシェアが、今年4〜6月期には1．6％まで落ち込んだと伝えている。

記事によると、サムスンの中国シェアはファーウェイ（華為技術）など中国メーカーに「山分け」されており、北京の携帯電話ショップの店員は「中国ブランドのスマホは性能面でいまやサムスンと同じくらい優れている。サムスン製品を買い続ける人は少なくなり、ファーウェイ製品に乗り換える人も多い」と話しているという。

記事は、サムスン製スマホのシェアが落ち込んだ原因として、1年前の「ギャラクシーノート7」の発火事故と在韓米軍への高高度防衛ミサイル（THAAD）配備問題を挙げている。

記事はまた、サムスンは薄型テレビの中国市場でも振るわないとし、英調査会社IHS Markiの調査で、サムスンは2016年の世界のテレビ市場で首位となる20％のシェアを獲得したが、中国でのシェアは3％で9位にとどまっていると伝えている。（翻訳・編集/柳川）