中国人がSNSに費やす時間でピラミッド109個を建設可能

人民網日本語版    2017年9月23日(土) 15時50分

拡大

情報技術の革新と広い応用の加速に伴い、新メディアが近年、ホットなキーワードになっている。

情報技術の革新と広い応用の加速に伴い、新メディアが近年、ホットなキーワードになっている。

モバイルネットワークを基礎とするソーシャルメディア、インスタントメッセンジャーなどを始めとする新メディアの台頭と興隆は、人々の暮らしを変えたほか、新しい社会関係と経済モデルを生み、高度に重視される新興分野になった。

これには中国のSNSの発展が不可欠だ。

北京大学新メディア研究院、中国民営科技実業家協会、微博(ウェイボー)、新浪モバイルが共催する「相互接続・革新・変革」国際新メディアフォーラムで、ボストン大学のジェイムズ・カッツ教授(メディア学)が驚くべきデータを発表した。カッツ教授の研究によると、世界の大半の人が起床後、まず携帯電話を見るというのだ。中国人は今年1−6月にSNSに398億時間を費やした。これはピラミッド109個の建設にかかる時間に相当する。

◆ネットワーク大国

インターネットの発展と慌ただしい生活により、新聞や雑誌を始めとする紙媒体の閲読が存在感を失いつつある。新メディアが発展し、人々がニュースを読む主要ルートになった。

人民日報社の張首映副編集長はフォーラムで、「人民日報と人民網は現在、微信(Wechat)と微博(ウェイボー)の相互接続を実現している。新聞の発行部数は300万部ほどだったが、今や毎日6億人にニュースを届けている。これは米国の人口の2倍に相当する」と指摘した。

「新メディアが発展し、21世紀のメディアの版図を書き換えようとしている」

これは誇張ではなく、その背後にはデータの強力なサポートがある。

中国国家インターネット情報弁公室ネットニュース情報伝播局の孫凱副局長は、「中国はすでにインターネット大国になり、7億人以上のネットユーザー、500万以上のサイトを持つ。微博や微信などの新興ソーシャルメディアが急速に発展しており、短編動画やオンライン生放送などの新業態の革新が続いている。ビッグデータ、クラウドコンピューティング、人工知能(AI)などが伝播技術をけん引し、アップグレードを加速させている。新メディアの産業発展は始まったばかりで、新旧メディアの融合が加速とアップグレードの段階に入った。新メディアの発展は旺盛な活力と、持続的な好転という発展の流れを示している」と述べた。

◆新メディアの力

新メディアの浸透が続いているが、私たちの暮らしにいかに影響をおよぼすのだろうか。また新メディアと社会生活の各方面の関係を、いかに処理すべきだろうか。これは注目を集める話題になっている。

ミシガン州立大学の教授の研究によると、検索エンジンはすでに人々の主な検索ツールになっており、約3分の2の人が毎日1回以上は使用している。その観点とライフスタイルは、検索エンジンの影響を受けている。

カッツ教授は、「携帯電話を軸とする新メディアの交流方法は、世界の圧倒的多数の人々の暮らしを変えた。音声認識や顔認証などAI技術の発展に伴い、人と人の交流は引き続き革新を迎える。新メディアの力の濫用を避け、コントロールを強化する方向で取り組むべきだ」と指摘した。

新浪微博の王高飛CEOも、「微博を始めとする新メディアの発展に伴い、伝統メディアの運営理論が根底から覆された。コンテンツは少数の専門家による作成から全国民の作成に変わり、コンテンツの形式も全メディア形態に拡張している。さらに重要なことに、メディアの発信方法は従来の一方通行ではなく、全時空・全地域に拡張した。商業規模もこれに伴い拡大している」と分析した。

例えば昨年、人民日報社の微博公式アカウント「@人民日報」の南中国海問題に関する投稿「中国は少しも失えない」のアクセス件数は65億8000万件に達し、968万9000件のコメントが寄せられ、400万回転載された。伝播の広さと深さは、驚異的なレベルに達している。

そればかりではない。微博を始めとする新メディアは、多くの個人メディアの富を創出している。王CEOによると、微博の個人メディアの収入は昨年100億元(1元は約16.95円)以上に達し、今後さらに拡大する余地が残されている。王CEOは「新メディアの時代において、微博はSNSとしての位置付けを守り続け、技術・ユーザー・商業の面から伝統メディア及びコンテンツ作成者に能力を付与していく」と述べた。(提供/人民網日本語版・編集YF)

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携