2017年9月13日、環球時報（電子版）は、インドで大気汚染の原因となる微小粒子状物質「PM2．5」の濃度が上昇し、平均寿命に影響する可能性があると報じた。

英経済メディア・クォーツによると、米シカゴ大学エネルギー政策研究所はこのほど、PM2．5が人類の寿命に与える研究結果を発表。インドはPM2．5の基準値を大気1立方メートル当たり40マイクログラムに設定しているが、世界保健機関（WHO）の基準値である同10マイクログラムの4倍に相当すると指摘した。同研究所は「10マイクログラム増えることで人間の寿命は1．03年縮む」と予測。インドの基準値はWHOの「4倍緩い」といえる。

インド政府も大気汚染が健康被害を生む危険性を認識しているが、対応は遅れ気味だ。大気汚染監視システムの整備を進め、再生可能エネルギーの活用や電気自動車の導入目標を設定している。しかし、多くの都市では依然としてPM2．5の放出は続いている。インドエネルギー研究所の研究者は「大気汚染対策費用は少ない」と指摘。インド政府の支援が必要だと訴えた。（翻訳・編集/大宮）