2018年9月25日、台湾・中時電子報は、日本の物価は安くて人に優しい社会だとする記事を掲載した。

記事は、財信伝媒の謝金河（シエ・ジンホー）董事長がフェイスブック上で、「日本はバブル経済から30年間養生し、真の意味で『人に優しい』社会になった。物価は相当安くなっており、日本だけは何度も訪問したくなる。これこそが日本の根底にあるものかもしれない」とつづったことを紹介した。

中秋節の休みを利用して友人と日本の地方を旅行したという謝氏は、日本の日経平均株価がここ最近では最高値の2万3971円41銭となったことに言及。今年最高値である2万4129円74銭に近いことに注目したという。

謝氏は、「世界市場において、米国の株式市場が多くの投資家の注目を集めているが、日本はアジアの株式市場で今年最強の強さを示していることを見過ごしている」と指摘した。

さらに謝氏は、「日本の株式市場は強いものの、物価は相当安い。佐賀の市場で地方の物価を調べたが、最高級の宮崎黒毛和牛が1パック2980円、イカが1杯380円、2杯だと580円、サンマ1匹150円、サバ1匹298円、手羽先肉1パック79円で、多くの果物も台北より安い」と紹介した。

記事はこれに対し、台湾のネットユーザーから謝氏に同意するコメントが多く寄せられ、「日本の物価はますます庶民的になっている」「台湾の物価は本当にどんどん高くなっている」などの声が上がったと紹介した。（翻訳・編集/山中）