2017年5月4日、中国メディアの観察者網は北海道産ジャガイモの不作で供給不足となり、全国的に品薄となったポテトチップス危機で、日本の保護貿易の弊害が明らかになったとする記事を掲載した。

記事は、ポテトチップス市場の約半分を占めるカルビーが、4月10日にピザポテトなど14種類のポテトチップスを一時販売休止すると発表したことで、値段が高騰していると紹介。カルビーではジャガイモの6割が日本国産であり、今後は輸入の拡大も検討していると伝えた。

ジャガイモ不足の原因について記事は、昨年日本北部を襲った台風にあると紹介。日本のジャガイモの8割近くが北海道産で、台風被害の大きかった北海道で生産量が減ったと伝えた。

しかし、今回の「ポテチ危機」は、天候の問題のみならず、日本の保護貿易政策にも問題があると記事は主張。日本政府は外国のジャガイモは病害虫をもたらすなどとして厳格な検疫基準や関税によって輸入を規制をしているとした。

それで今回のポテチ危機により、日本の保護主義的な輸入制度が議論の的となっているとし、中国の農産物についても残留農薬を理由に厳格な基準を定めて保護貿易をしていると非難した。

これに対し、中国のネットユーザーからは「食べなきゃいいだけじゃん」「ご飯がちゃんと食べられればポテチなんてどうでもいいだろ」などの意見が寄せられた。

また、「民度の高い国民がポテチを買い占める様子は見ものだな」「ポテチも食べられないで軍拡をしようなんてなんて極端な民族なんだ」「ジャガイモと科学技術を交換できないだろうか」などのコメントもあった。（翻訳・編集/山中）