2017年3月29日、中国のポータルサイト・今日頭条は日本人のおよそ4人に1人が自殺を考えたことがあると伝える記事を掲載した。

記事は、最近厚生労働省が公表した意識調査の結果を紹介。昨年10月に男女3000人を対象に調査が行われ、有効回答者数は2019人だった。この結果によると、「本気で自殺したいと考えたことがある」と答えた人は23．6％に上った。過去の調査では、2008年が19．1％、14年が23．4％で、今回の調査が過去最高となった。

また、自殺を考えた時、どのように乗り越えたかについては、「趣味や仕事などで気を紛らわせるように努めた」が36．7％と最も多く、次いで「家族や友人、職場の同僚ら身近な人に悩みを聞いてもらった」が32．1％だったと伝えた。

しかし、46．9％の人が、自殺を考えた時に助けを求める手段が限られていると考えており、「こころの健康相談統一ダイヤル」を知っている人はわずか6．9％、「自殺予防週間」や「自殺対策強化月間」を知っている人は5％、「自殺対策基本法」を知っている人は1．7％しかおらず、多くの人は政府による自殺防止活動を理解していないことが明らかになった。

これに対し、中国のネットユーザーから「毎日ロボットのように生きて抑圧されストレスが大きいのだ。自殺したくなるのも当然だ」と理解を示すコメントが寄せられた。

また、「中国も同じだ。毎日数百人が自殺しているが、中国は人が多いから目立たないだけ」、「中国は報道しないだけだ。問題は深刻だが押さえつけている。和諧社会の方が重要だからな」との意見もあり、中国も同様の問題を抱えている様子が見て取れる。（翻訳・編集/山中）