100年前に日本人学生が見た中国とは?―中国メディア

人民網日本語版    2016年12月16日(金) 7時50分

拡大

1915年6月28日、数人の日本人学生は、上海浦東を出発して北に向かい、鎮江、曲阜、天津、北京、瀋陽、ハルビンなどを経て、最終的に中国とロシアの国境付近にたどり着いた。

「北風が砂ぼこりを巻きあげ、近くも見えなくなり、口の中はじゃりじゃりしている。道を歩く人も車に乗っている人もみなハンカチで顔を覆っている。これが、北京の砂埃か」。これは、「笛の声三万里」と題する旅行日誌に書かれた、東亜同文書院の学生・宇治田直義さんや太田文哉さんらが1915年7月24日に見た北京の印象だ。同年6月28日、この数人の日本人学生は、上海浦東を出発して北に向かい、鎮江、曲阜、天津、北京、瀋陽ハルビンなどを経て、最終的に中国とロシアの国境付近にたどり着いた。(文:杜羽。光明日報掲載)

これは、単なる夏休みの旅行ではない。「中国通」を養成するために、日本が上海に設置した大学・東亜同文書院の学生は高学年になると、グループに分かれて3カ月から半年かけて、中国各地に調査に出かけた。彼らの記録も、単に見聞きしたことや感じたことを書いたと見なされたわけではない。これら旅行日誌や卒業論文として書かれた特定項目調査報告は、同校の図書館に提出されただけでなく、日本の外務省などの政府機関にも送られ、日本の対中国政策の参考にされた。

1901〜1945年の間、東亜同文書院は総計4000人以上の学生を約700の調査班に分けて派遣し、まさに「絨毯式」ともいえる現地調査を実施した。中国国家図書館はこのほど、その調査報告を「東亜同文書院中国調査手稿叢刊」にまとめて、発刊した。

計200冊の叢刊には、船や車、馬に乗ったり、歩いて行った旅行の内容が記録されており、「山東省石炭調査」、「南洋華僑の現状」、「北京書業調査」、「羊毛調査」などの報告を含んでいる。中国の政治の動きや変遷、日本人学生が目にした中国社会の実態を詳しく知ることができる。

武漢大学歴史学院の馮天瑜教授は、「近代日本の中国の調査に関係した多くの系統の中でも、東亜同文書院の調査期間は最も長く、最も網羅的。1880年代中期に、同院の前身である漢口楽善堂、上海日清貿易研究所は中国で調査を始めており、1940年代中期に日本が敗戦を経験するまでの約60年間、ほとんど途切れることなく、調査が続けられた。調査した地域は、西蔵(チベット)自治区を除く、中国各省・区に渡り、一部の市、県、郷、鎮、ひいては、関所、港、さらに、ロシアのシベリア、極東、フランス領インドシナ半島、南洋諸島にまで達している。同院の調査資料や著述は基本的に完全な形で保存されているものの、あまり知られていないため、最もよく知られている満鉄調査と比べると、ほとんど利用されてこなかった」と説明する。

中国国家図書館出版社の方自金・社長によると、同院が中国で行った調査の原稿は現在、中国と日本で保存されている。うち、中国国家図書館が1927-43年に同院の学生が提出した約2000本の報告原稿を、日本の愛知大学が1916-35年の写本合本約650冊を保存している。それぞれが保管している資料は重なっている部分もあるものの、バージョンが異なる。また、その量は膨大で、閲覧したり利用したりするのは大変で、学界もずっと手を出してこなかった。

1990年代から、馮教授は、国家図書館と愛知大学で何度もそれら文献を閲覧し、近代日本が中国で実施した調査が、あまりに詳細にまで至っていることに驚いたという。「同院の中国で行った調査は、中国を侵略することを目的としているものの、長江の北から南、黄河の上流から下流、中国の東北地方、砂漠がある西部地域などで行われた詳しい社会調査は、今でも、清(1644-1912年)の末、民国社会を研究する上で助けとなる歴史文献と見なすことができる。また、その実証主義の調査・研究方法は、今日の学者にとっても参考、模範となる」と馮教授。

国家図書館の韓永進・館長は、「『東亜同文書院中国調査手稿叢刊』は、民国時代の文献保護計画、中国国家社会科学基金抗日戦争研究特定項目プロジェクトの成果で、民国史や中国社会史、経済史、地方史を研究するための貴重な資料であると同時に、日本の軍国主義を暴露することができる資料でもあり、中国人の防御意識を高めることができる。また、中国と日本の近代の関係や抗日戦争の研究においても、非常に現実的な意義を有している」と評価している。(提供/人民網日本語版・編集KN)

この記事のコメントを見る

レコードチャイナでは在宅翻訳者コラムニスト中国語ガイドを募集しています。

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携