2016年12月13日、中国のポータルサイト・今日頭条が、日本の百貨店不振の原因について分析する記事を掲載した。

記事は、日本の伝統的な百貨店が営業不振に陥っていると指摘。一時期は来日中国人による爆買いで潤ったものの、最近では売り上げが落ちているという。その理由について、中には中国人による爆買い終了が原因との見方があるものの、記事はそれだけではないと主張した。

記事によると、真の原因は、日本の小売店業界が過度に海外からの消費者に依存したため、円高や中国の関税引き上げによる爆買い鈍化に対応できなかったこと、日本人の消費観念が実物の消費から体験型の消費へと変化したことに対応できていないこと、ネットショッピングの影響にあるという。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「中国国内の百貨店だって倒産しているのに、中国人が日本の百貨店を救えるわけがないだろ」

「世界中が不景気だからな。日本が中国のせいにするなら、中国は誰のせいにすればいいんだ？」

「中国の百貨店が倒産しているのは日本のせいとでも言うのか？」

「もうすぐ春節だ。多くの中産階級の中国人が日本に行って爆買いするに違いない。少なくとも7000億元は使うな」

「アフリカに行くとしても日韓には行かない。航空路線を閉ざすべきだ」

「毎日のように日本のあちこちで倒産破産というが、それでも日本人の給料はわれわれより高く、いい生活を送っており、素養も高い」（翻訳・編集/山中）