2016年5月20日、日本では、英語ほど国民的な話題になる外国語はないだろう。最近では、先月に東京工業大学（東京都目黒区）で行われた入学式で、日本人の新入生を前に、三島良直学長が英語で式辞の全文を述べ、議論を巻き起こしている。「英語だけが重要だというような式辞は軽率だ」と批判の声があった一方、「新たな気概を感じた」と賛同する声も上がるなど、さまざまな意見が飛び交った。三島学長は「英語で式辞を述べることで、当大学が国際的に一流の大学になるために努力しているという姿勢を示すことができた。大学院については2018年ごろに約9割の授業を英語にする」と語っている。（文：呉宇[木貞]。新民晩報掲載）

この「英語の式辞」をめぐるエピソードは、日本社会の英語に対する注目度を示す一例にすぎない。「英語力」という言葉の存在も、日本人の英語に対する思いを物語っている。そして、「日本人は英語を学ぶ必要が本当にあるのか」という類の話題も日常的だ。現在、日本では2020年東京オリンピックの準備が着々と進められており、開催国としていかに世界に通じる言語を使って外国人をもてなすかが重要課題となっている。そして、政府から民間まで、英語を学ぶ各種育成プログラムを次々に実施している。

過去をたどってみると、日本人は英語に対してコンプレックスを抱いており、「好き」という人も「嫌い」という人もいる。英語が好きな日本人を見ると、危機感が英語の習得を促している。「英語力」はグローバル化を意味し、グローバル化は競争力の重要な一部分と見られている。英語で「おはようございます」と言い、英語で会議を行い、英語でメールを送る。

日本最大のネット通販会社・楽天は、「英語の公用語化」をスタートさせて約4年になる。日本で前例がなく、賛否両論を巻き起こしているこの試みについて、楽天の三木谷浩史社長は、「国民は良い教育を受けているにもかかわらず、英語を話せない。これは日本の重要な課題。言葉の落差を必ず乗り越えなければならない。日本は『言語鎖国』をやめなければならない」と強調する。民間でも、「0歳からの英語教育」が人気になっており、子供にはスタート時点で他の人に負けてほしくないという、日本人の気持ちが浮かび上がる。

一方、英語が嫌いな日本人を見ると、その大半が英語を学ぶと民族の文化・情緒が失われるという危機感を抱いている。日本の民間では、「英語やその背後にある西洋文化帝国主義が、日本語や日本の文化を衰退させる」と懸念する声が常に上がってきた。英語の勉強をやめるよう呼び掛ける書籍「国家の品格」を英語の参考書と一緒に並べ、客に比較させているおもしろい本屋もある。日本筑波大学の津田幸男・教授（言語学）は、「英語帝国主義論」の支持者で、民族の言語の地位と価値を確保するために日本語を重視しなければならず、盲目的に西洋化を進めてはならないと長年訴えてきた。

好き嫌いに関係なく、英語は外国語の一つにすぎない。日本のようにあまりに気にしすぎることを避けることはできないのだろうか？1980年に留学生として米国から日本に来たピーターセンさんは現在、明治大学の教授を務めており、「英語力」に悩んでいる日本人を見て、「日本人の英語」という書籍を出版し人気となった。ピーターセンさんは取材に対して、「日本人みんなが英語を学ぶ必要はない。日本では国際化、グローバル化という言葉がとても流行している。しかし、英語に精通しているグローバル人材になる必要のある日本人は全人口の1割もいないのではないかと、私は思う」と話している。（提供/人民網日本語版・編集KN）