2016年5月6日、環球時報（電子版）は、中国人による日本での「爆買い」現象について「中国国内市場の内需拡大により、香港やマカオと同様に先細る可能性がある」と伝えた。

今年の労働節（5月1日）連休も、日本は中国からの「爆買い」客であふれた。日本政府は中国人に対するビザ発給条件を緩和。日本は中国人にとって依然「観光パラダイス」である。しかし、中には「日本で高額の保健製品を買わされた」、「返品できなかった」などの苦情も出始めている。香港やマカオ、欧州、米国やオーストラリア、韓国などでも「中国に対して友好的でない状況」は発生している。

日本の「爆買い」現象も、中国人の消費熱が冷めた香港やマカオと同じ道をたどる可能性がある。国内製品やサービスの品質が向上し、税制が整備され、

中国国内で内需が拡大すれば決定的になるだろう。重要なのは国内外ともに中国人観光客の権利が守られ、市場のバランスがとられることなのだ。（翻訳・編集/大宮）