2016年3月15日、中青在線は記事「誰が兵士となるのか？」を掲載した。

中国人民解放軍は現在、幹部となる職業軍人と応募制の一般兵士の2トラック制を実施している。問題は一般兵士の求人難だ。ハイテク兵器が増える中、学歴が高い大学生の応募を増やすことを目標とし、学費補助などのさまざまな優遇制度を導入しているが、休学してまで軍に入ろうとする若者は少ない。

全国人民代表大会（全人代）の劉連昌（リウ・リエンチャン）代表は両会で「日本の子どもは小さい頃から国土の狭さ、資源の少なさ、国家が直面している危機を習っているのに、中国の子どもの多くは基本的な国防知識すらない」と嘆き、中国でも小学校から国防教育を導入するべきと提言している。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまな意見が寄せられた。

「中国の教育は完全に失敗しているからね」

「全国民の軍隊参加を支持する！」

「外国を見習って一般兵に応募した若者は大学の学費を無料化すればいいよ」

「中国の子どもは小皇帝だからね。わがままだし、愛国主義教育を受けていない」

「国防知識なんか学びたくない。必要なのは軍が国を守れるかだし、病気になったら病院にいけるか、進学したい人がちゃんと進学できるか、家を買えるだけのお金があるかといった生活の問題の方がもっと大事だ」（翻訳・編集/増田聡太郎）