2016年2月23日、米ボイス・オブ・アメリカ（VOA）によると、米国の各メディアが南シナ海での中国の行為を制止すべきだと呼びかける記事を次々に掲載している。南シナ海における中国の軍事化行為に対して、より強硬な手段をとるべきだと主張している。

ワシントン・ポストは22日、中国が問題の島に対空ミサイルを配備することは地域における米国の政策に脅威となるとし、「他の島々にも配備されることは間違いない」と指摘。米軍は中国の海域で「航行の自由」を行っているが、より大胆な行動に出るべきだと伝え、「行動に出なければ誤ったメッセージを発信することになりかねない」とした。

ニューヨーク・タイムズも18日、中国のミサイル配備は地域を不安定にさせるリスクがあるとする社説を掲載。同盟国と協力し、国際法で認められている航行の自由に基づいて南シナ海へ艦船や航空機を継続して送り込むべきだと伝えた。

ウォール・ストリート・ジャーナルは19日、中国がアジアにおける覇権を周辺諸国に強制しようとしているとする社説を掲載し、B−52爆撃機の派遣や、中国が配備した紅旗9（HQ−9）対空ミサイルと、間もなく配備されるとみられる中国の対艦ミサイルに対抗する装備の必要性を主張した。

こうした米紙の論調に、中国ネットユーザーの間では「侵略者がついに牙をあらわにした」「どちらが勝つか、やってみればいい」「米国は建国以来、戦争ばかりしたがる」など、反発の声が高まっている。（翻訳・編集/岡田）