2015年9月12日、環球時報によると、米外交誌フォーリン・ポリシーのサイトは10日、「接続される中国」と題する記事を掲載した。

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中国では乗車券が求めにくく、高速鉄道網の建設に反対する都市もある。また、衝突・脱線やプロジェクト責任者の失脚なども起き、人々の間に不信感が広がった。しかし、現在はそれらは改善し、100都市余りがネットワークに接続され、高速鉄道網は総延長1万マイルに届こうとしている。

南京東南大学の陶岸君（タオ・アンジュン）教授が作成した高速鉄道網マップが公開されると、ネット上では絶賛の声が相次いだ。高速鉄道網が人々の生活になじみ、支持される存在になりつつあることをうかがわせている。都市と都市が接続されたことで、「石家荘で生活しながら北京で働く」という生活も現実的となっている。

中国で初の高速鉄道が開通したのは03年10月。国内外からその安全性や必要性、多額の建設費などを疑問視する見方が出たが、人々の不信感は徐々に解消され、現在では様相は一変。大都市のみならず、中小都市もネットワークに接続されるようになっており、吉林省の人口40万人の地方都市・延吉市も省都・長春市と結ぶ高速鉄道を10月に開通し、これまで5時間かかっていたのを2時間に短縮させる。

かつて不信感の対象だった中国高速鉄道は、今では国内のみならずトルコなど海外にも輸出される存在となり、民族のプライドの源泉にまでなっている。あるネットユーザーは「中国の高速鉄道は世界一だ」と記している。（翻訳・編集/岡田）