2015年7月22日、世界銀行の最新統計によると、物価の格差を調整した購買力平価ベースGDP（国内総生産）で、2014年に中国が米国を初めて上回った。

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中国は同年に前年比8．9％増の18兆ドルと、同3．6％増の17．4兆ドルだった米国を抜きトップに躍り出た。3位はインドで同9．0％増の7．4兆ドル。4位は日本で同0．4％増の4．6兆ドルにとどまり、インドとの差が拡大した。

世界全体の購買力平価ベースGDPは 108．5兆ドルで、このうち国別シェアは、中国16．6％、米国16．1％と逆転。以下インド6．8％、日本4．3％、ドイツ3．4％の順。BRICS5カ国は30．6％を占め、初めて30％を超えた。

中国、インド、ロシア、ブラジル、南アフリカの新興5カ国（BRICS）の合計は14年に前年比7．5％増の33．1兆ドル。主要7カ国（G7）は同3．2％増の34．5兆ドルで、15年の伸び率が14年と同率とすると、BRICS、 G7ともに35．6兆ドルとなり肩を並べる。

購買力平価ベースGDPは経済の実力を測る指標として最も有用とされる。中国、インドなど新興国は今後もシェアを拡大するものとみられ、BRICSの世界経済への影響力はさらに拡大するのは確実だ。（八牧浩行）

■筆者プロフィール：八牧浩行

1971年時事通信社入社。 編集局経済部記者、ロンドン特派員、経済部長、常務取締役編集局長等を歴任。この間、財界、大蔵省、日銀キャップを務めたほか、欧州、米国、アフリカ、中東、アジア諸国を取材。英国・サッチャー首相、中国・李鵬首相をはじめ多くの首脳と会見。東京都日中友好協会特任顧問。時事総合研究所客員研究員。著・共著に「中国危機ー巨大化するチャイナリスクに備えよ」「寡占支配」「外国為替ハンドブック」など。趣味はマラソン（フルマラソン12回完走＝東京マラソン4回）、ヴァイオリン演奏。