2015年7月15日、中国紙・証券時報は6月中旬から急落した中国上海株について、その原因は日本にあると主張する記事を掲載した。

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証券時報は、中国株が急落したのは、高すぎるレバレッジ率と膨らみ過ぎたバブル以外に、日本円の裁定取引資本が急速に撤退したため、市場が軽視されたことが原因であると分析、株価暴落は日本のせいだと主張した。

この記事が中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると。中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「人のせいにするなよ。一番得をした人が犯人だ」

「自分がしたことって、人のせいにしたがるものだよね」

「誰が空売りをしていたか、調べればすぐわかることだろ。公表できないということは、政府の陰謀だと思わざるを得ないんだよ」

「間違いはすべて他人のせい」

「オバマのせいだと言えばいいじゃん」

「おいおい、なんでギリシャのせいだと言わないんだ？」

「ハハハ！日本のせいだったのか」

「危機の時に日本のせいにするのは、中国では最も効果のある秘策」

「悪いことは日本のせい。救ってくれるのは中国政府ということですか」

「今の庶民はそう簡単にはだませませんよ」

「ハハハ！敵対勢力の日帝のせいだったのか。公安は早く日帝を捕まえろよ！」

「外に敵をつくっても、結局のところ根本原因は自分にある。原則のない市場救済は、次の暴落という地雷を埋めるだけのこと」（翻訳・編集/山中）