2015年7月14日、環球時報は記事「出国したエリートが“蒸発”、あきらめ顔の所属組織＝人材流出は国家の損失」を掲載した。

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近年、中国の新聞にはたびたび「帰国せよ」と呼びかける広告が掲載されている。広告主は大学、研究機関、病院などだ。実は1990年代には出張や留学、親族訪問などの理由で出国した後、失踪した研究者が続出していた。失踪といっても実はよりよい待遇を求めて海外で就職しているケースがほとんどだ。

なぜ今さら帰国を呼びかける広告を出すのだろうか。ある研究機関の関係者は戻ってくるはずはないとあきらめ顔。短期的な学術交流でもやってくれればありがたいと話している。そして広告にはもう一つの目的がある。失踪した研究者たちの籍は元の所属機関に残ったままだ。海外の職場で定年を迎えた後、ひょっこり戻ってきて年金を要求する厚かましい人物もいた。解雇手続きを行う前に広告で帰国を呼びかけたという実績を作るのが狙いだという。（翻訳・編集/増田聡太郎）