2015年7月8日、参考消息網は「中国人観光客はなぜ日本で爆買いしてしまうのか」と題する記事を掲載した。

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14年に日本を訪れた中国人観光客は約220万人に達し、前年より約82％増えた。日本のメーカーは近年の業績悪化に苦しんでいるが、中国人がはるばる海を越えた日本でセラミック包丁や温水洗浄便座を購入するという現実は日本企業の底力を証明している。

円安の影響で、日本を訪れた中国人観光客は中国国内で買うよりも手頃な値段で同様の商品を手に入れることができる。しかし、中国人が日本の商品を爆買いする理由は価格の安さだけが原因ではない。技術流出を恐れる日本企業は通常、最も品質の高い商品を国内市場で売っている。このため、日本国内と国外では同じ商品でも品質や技術的な差が生じるという状況が生まれている。

品質だけでなく、「消費者のことを考えた設計」も日本の商品ならではの特徴だ。例えば、子ども用のタオルには幼稚園などで壁のフックにかけやすいよう工夫が凝らされている。まさしく「配慮」という言葉を表したものであり、日本人は他人のため、社会のために「配慮」することをとても重要視している。日本企業が生み出す日用品もこの精神と切り離して考えることはできない。

島国で暮らす日本人は、その地理的環境から「細やかさ」を民族の特質としてきた。小さな工芸品から庭園に至るまで、「精巧、完全」を求める民族の精神が反映されている。日本には「職人文化」があり、伝統的な技術を持つ人は社会から尊敬されている。「人間国宝」という称号もあるくらいだ。長年続いている日本企業の多くが技術の伝承と蓄積、改良を重視しており、ドライヤーのナノイオン技術もこの結果と言える。

また、中国人観光客の中には「タオルは今治」というような特定ブランドに対するイメージを持っている人が多く、これは日本の「ハイエンド戦略」によるところが大きい。近年、安倍政権は「地方創生」戦略を打ち出した。これによって今治タオルのような日用品がますます増えるかもしれない。（翻訳・編集/野谷）