2015年6月19日、新しい研究レポートによると、中国の会社員は休日仕事に最も無関心で、日本の会社員は休日でも大きなストレスを感じていることが明らかになった。環球時報が伝えた。

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世界的な総合人材サービス会社ランスタッドグループの最新の労働者意識調査によると、日本の働き手の44％が「休日でも仕事のことを考えてしまう」と答えており、その後にマレーシア人36％、シンガポール人32％、インド人27％と続いている。ニュージーランド人やオーストラリア人、香港の働き手は比較的リラックスしており、それぞれ25％、24％、19％だった。一方、中国本土では「休日でも仕事のことを心配している」と答えた人はわずか15％だった。

ランスタッドグループジャパンの前川郁美宣伝部長は、「日本人は通常仕事を非常に重視しており、全身全霊で会社のために尽くす。特に終身雇用を希望する人はその傾向が強い」と語る。スマートフォンの普及に伴い、インターネット接続ができる設備が普及し、海外との通信費が下がったことから、会社員はますますオフィスから離れられなくなっている。

また、中国は極めて流動性の高い大量の労働力を有しており、これが、働き手がオフィスを出た後、仕事に関するストレスをあまり受けないことに役立っている。前川氏は、「キャリアの発展や仕事の条件の改善につながるとして、中国の働き手はより積極的かつ自主的に転職を行っている」として、「このため、従業員を喜ばせ、会社に留めさせるため、中国の企業は従業員が休日を享受するための空間を残している」と語る。

この点については他国の雇用主も中国に学ぶべきだ。同レポートでは、仕事から離れてリラックスすることは働き手の仕事の効率を改善させ、士気を高めることにつながることが明らかになっている。（提供/人民網日本語版・翻訳/MZ・編集/武藤）