2015年6月12日、インターネットを通じて官僚の汚職が暴かれたり、問題人物の個人情報が暴かれたりと、「ネット世論」が比較的強い力を持つ中国だが、流言飛語が拡散することも頻繁で、社会問題化している。最近では某ファストフード店のフライドチキンの原料や、某飲料メーカーの商品汚染について虚偽の情報が出回ったことで問題となった。

【その他の写真】

これについて、中国共産党系の新聞・環球時報（電子版）は12日付でアンケートを実施。「あなたはインターネット上でデマを転載したことがありますか？」と問いかけ、18日午後4時時点で1653人の回答を集めている。うち、10％にあたる158人が「ある」、残り90％にあたる1495人が「ない」と回答した。以下は寄せられた具体的な意見。

■「ある」と回答した人の意見

「ついうっかり、ということはある」

「意図的にデマを拡散したケースは別にしても、事実だと信じてしまった情報を『多くの人に伝えなければ』という良心から転載してしまう場合もあると思う。ネット上の情報は、よくよく検証してからシェアしないとね」

「事実の真偽を確実に確かめる方法なんてないじゃん」

「簡単にデマを信じてすぐにシェアするやつ。ばかにしてたんだけど、そんな自分がついやってしまったこと、あるよ」

「政府がデマだと発表した情報でも、よくよく検証してみると事実だったりするからね」

■「ない」と回答した人の意見

「そんなことをしている暇がない」

「デマを拡散しちゃうやつはただの情弱（情報弱者）」

「最低限の常識を持っていればデマは見抜けるはずなんだけど」

「中国人ってすぐにデマを信じるよね。性格的な問題かな？」

「メディアや政府が主導になってこういうの、防止していった方がいいんじゃないの？」

「ネットの情報はうそばかりで何の価値もなし！」

「中国のインターネットに最も欠かせないものはデマだろうが」（翻訳・編集/愛玉）