2015年4月5日、中国・騰訊科技は、韓国のサムスン電子の社員の昨年の平均年収が9万ドル（約1070万円）を上回り、韓国企業で最も高かったと報じた。

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韓国メディアは、同社の13年の営業利益が過去最高を記録し多額の賞与が支払われたことによるものと伝えている。モバイル部門トップの申宗均（シン・ジョンギュン）氏の年収は1300万ドル（約15億4500万円）だった。

一方で、同社は今年、従業員の給与水準を「凍結」すると発表している。金融危機が起きた09年以降、給与は毎年引き上げられていたが、凍結は6年ぶり。スマートフォン事業で米アップルや中国の格安ブランドにシェアを奪われ、14年の営業利益が11年以来3年ぶりの減益となったことによるものだ。

この話題について、中国のインターネット上にはさまざまなコメントが寄せられている。

「中国という巨大市場のおかげ」

「中国はいつになったら世界水準の4万ドル（約475万円）に達するんだ」

「4万元（約76万円）すらもらえない人も中国には多い」

「100年後には実現できそう」

「平均年収に意味はない。高給の幹部が平均値を押し上げているのだから」

「工場従業員の年収を知りたい」

「つい先日、サムスンが日本本社ビルを売却するというニュースがあったけど…」

「韓国人が金を数えている時に、俺たち中国人は愚痴をこぼすことしかできない」

「誰かアリババ（中国の電子商取引大手）社員の平均年収を計算してくれ」（翻訳・編集/柳川）