2015年2月24日、中国メディアの新浪が、日本の地価が最近になって上昇傾向にあると伝えた。

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新浪は、「90年代初めにバブル経済がはじけて以来、20年にわたるデフレ期に入り、『失われた20年』と呼ばれた。バブルがはじけてから地価は下落を続けていたが、アベノミクスによる大規模な紙幣の印刷により、東京の地価は上昇傾向にある」と伝えた。

このニュースが中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「我々の汚職役人たちの貢献が大きいに違いない」

「これは中国人の（汚職容疑で失脚した共産党統一戦線部長で、京都に別荘を保有していたとの報道がある）令計画という人がやったことです」

「令計画以外の中国の役人が家を買っているからじゃないか？」

「また中国人が日本に行って買い物をしているのか」

「中国人が地価を押し上げているんだろう」

「中国の成金は世界の不動産業を救うな」

「中国人が買っているんだろ？」

「すべては便座のおかげだな」

「こんなにたくさん日本紙幣を刷って、今頃やっと上昇？」

「これって俺たちと同じ道を行っているんじゃないか？」

「問題はこの種の現象がいつまで続くのかということだよな」

「我々ならば20年かからずとも2年あれば回復できるけどね」（翻訳・編集/山中）