2015年2月19日、ZOL新聞中心（科学技術チャネル）によると、インスタントメッセンジャーサービスは、日本ではLINEが、韓国ではカカオトークが普及しており、いずれも東南アジアやインドなどで海外での利用者増加を図っているが、本拠地である日本と韓国では中国発祥のサービスである「微信」（WeChat）の利用者が徐々に増えている。

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市場調査会社・モビディアの調べによれば、1月、Android OSを使った端末で、メッセンジャーアプリの主要6サービス中、微信は日本と韓国で利用時間の伸びが最も大きかったことが明らかになった。調査はLINE、カカオトーク、フェイスブックメッセンジャーなど競合するサービスと利用時間を比べたもので、微信はゲームやショッピング、マルチメディア機能などによって多くの利用者を獲得しているという。

とりわけアジア市場での競争は激しく、各サービスともスタンプやオンラインショッピングなどさまざまな機能を充実化させてシェア拡大と生き残りを図っている。中国や豪州、インドネシア、インドなどが注目される市場だが、特にインドは端末の価格低下や、中産階級の増加、インフラ設備の改善から最も成長が著しく、現在はフェイスブックが買収したワッツアップがシェア1位、カカオトークが2位となっている。

なお、アジア10カ国中9カ国でフェイスブックメッセンジャーの利用量は減少。韓国サムスン電子は、同社のメッセンジャーサービス「チャットオン」について3月31日に全市場で提供を停止すると発表している。（翻訳・編集/岡田）