2015年2月19日、韓国・サムスンのスマートフォン事業がアジア市場で苦戦している。

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18日、仏国際ラジオ放送ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）は、IT専門調査会社IDCの調べで、サムスンが中国の小米（シャオミ）に抜かれ、首位の座を明け渡したと伝えた。統計によると、サムスンの中国市場でのシェアは2013年の18．7％から12．1％に低下。一方、小米はシェア12．5％を獲得し、首位の座を奪った。IDCは、「小米は低価格と満足できる性能、マーケティング力によって中国市場を制覇した」と評価している。

韓国市場ではアップルが攻勢に出ている。米市場調査会社ストラテジー・アナリティクスは、「韓国スマートフォン市場でアップルが急速にシェアを拡大しており、サムスンは苦戦を強いられている。iPhone6発売以来、サムスンのモバイル部門は低迷している」と伝えた。また、香港の調査会社カウンターポイント・リサーチのデータによると、2014年11月時点の韓国スマートフォン市場におけるサムスンのシェアが46％に下がった一方で、アップルのシェアは33％に上昇している。

日本市場では「サムスン撤退」がささやかれている。Business Koreaのウェブサイトは業界関係者の話として、「サムスンは間もなく日本のスマートフォン市場から撤退するだろう」と伝えた。サムスンはアップルのiPhoneに対抗するため、2014年にGALAXY Note Edgeを日本で発売したものの、販売台数は予想を大きく下回る数万台にとどまった。 2014年の第4四半期、日本市場ではiPhone 6とiPhone 6 plusが好調で、アップルのシェアが大きく伸びた一方、サムスンのシェアは17％から4％へと大幅に下落している。

先日にはサムスン日本法人が六本木にある本社ビルの売却を検討していることや、日本各地の支店の整理が行われると伝えられており、サムスンの日本スマホ市場からの撤退は現実味を帯びている。（編集/北田）