2014年2月9日、新浪体育によると、2018年の平昌冬季五輪のスポンサー企業がこれまでに4社にとどまっていることが分かった。韓国メディアや五輪組織委員会は開催の先行きを懸念している。

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韓国・朝鮮日報によると、平昌五輪の競技場など施設建設には約2兆540億ウォン（約2054億円）が必要。うち8530億ウォン（約853億円）をスポンサー企業の出資でまかなう予定だったが、開催まで3年に迫った今も目標額の3分の1にも達していないという。

これまでにスポンサーに名乗りを上げたのは、韓国通信大手のKTのほか、会計関連企業、大手語学学校などのみ。過去5回の冬季五輪はいずれも50社以上の企業がスポンサーになってきただけに、苦戦ぶりがうかがわれる。

五輪組織委は「現在企業2〜3社と交渉中。3月までには契約できると思う」と期待を表明した。一方、専門家の1人は「開催まで3年ある。企業が自社の宣伝をするには絶好の機会だ。政府や組織委主導ではなく、企業が前面に出るべきだ」と話している。（翻訳・編集/大宮）