2015年1月5日、米ニューヨークのマクドナルドで韓国系米国人の男性が従業員から暴力を振るわれて訴訟を起こしている問題で、韓国系米国人のグループが不買運動を行っていることが報じられ、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

【その他の写真】

ニューヨーク・デイリーニュースがこのほど報じたところによると、2014年2月16日にニューヨーク・クイーンズのフラッシング地区のマクドナルドで、韓国系米国人の男性がコーヒーを注文したところ10分以上も待たされたため苦情を言ったところ、従業員から「おまえのような客に出すコーヒーはない。店から出て行け」と反論され、ほうきではたかれたという。被害を受けた男性はマクドナルドを相手に1000万ドル（約12億円）の賠償金を求める訴訟を起こした。この問題を受けて、地元の韓国系米国人のグループは、マクドナルドが全従業員への研修を行うまでは不買運動を行うと表明したという。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「これは一体何だ？韓国系住民団体が人種という切り札を使ってきているのは明らかだな」

「首絞め行為が起こっていなくて良かった」

「愚かなこの従業員は、マクドナルド店内に防犯カメラが設置されていることを忘れていたんだね」

「この善良なアジア人男性は、マクドナルドの従業員がアジア人に対して心ない態度を取ったという理由で多額の賠償金を求めているというわけね。ずいぶんと米国の法制度を熟知しているのね」

「『おまえのような客』という言葉が憎悪犯罪じゃないとしたら、憎悪犯罪の明確な定義を知りたいものだ」

「不買運動を行っているこの団体は、過去にも同様のばからしい理由でほかのファストフード・チェーンに対する嫌がらせを行っていた。（韓国系米国人が多いこの地域から）米国資本のビジネスをすべて排除したいとでも考えているんじゃないだろうか。人種差別というのは諸刃の剣だ」（翻訳・編集/Yasuda）