2014年12月31日、韓国紙・朝鮮日報によると、米国の航空会社各社が円安・ドル高の影響で利益を確保しにくくなったため、日本路線を縮小し、中国本土や香港、アジア各地を結ぶ直行路線の強化を計画している。中国紙・環球時報（電子版）が伝えた。

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デルタ航空は14年6月、シアトルと香港を結ぶ直行路線を開通した一方で、10月にはシアトルから成田・香港を結ぶ路線を廃止した。同社は3月と10月にも成田・サンフランシスコ路線と中部国際空港・マニラ路線を廃止し、さらに羽田・シアトル路線を一時停止している。15年には日本を離発着する路線の規模（座席数×飛行距離）を15％減らし、日本以外のアジア各地を結ぶ路線の規模を10〜15％増やす計画だという。その理由について、同社幹部は「円安に対応するため、戦略変更の必要がある」と説明している。

アメリカン航空も、13年12月に成田・ニューヨーク路線を廃止したのに続き、成田・シカゴ路線を1日1往復から週5往復へと減便する予定。一方で、14年6月にはダラス・上海とダラス・香港路線を開設している。

ユナイテッド航空は14年10月に羽田・サンフランシスコ路線を開設したものの、1月と3月に成田・シアトル路線と成田・バンコク路線を廃止。15年夏には中国路線を増強する計画だ。

こうした状況に対し、日本の旅行会社の幹部は「円安の影響で米国人が日本旅行により興味を示しているが、路線の減少はこうした得がたいチャンスに水を差す可能性がある」と危惧している。（翻訳・編集/HA）