マレーシア航空の親会社である**マレーシア・アビエーション・グループ（Malaysia Aviation Group、以下「MAG」）**は、**エアバス社（Airbus）**に対し、A330neo型機を20機追加発注する購入権を行使したと発表しました。本追加発注により、MAGは保有機材の近代化とグローバルネットワークの拡充に向けた長期戦略をさらに強化します。

今回の契約により、マレーシア航空はアジア太平洋地域における最大級のA330neoオペレーターの一社となる見込みで、急成長する旅行市場におけるプレミアムキャリアとしての地位を一層強固なものとします。

MAGは2022年、初回契約としてA330neo型機を計20機（うち10機を直接購入、残り10機をAvolon社よりリース）導入することを発表しており、今回の追加発注によりA330neoの導入総数は40機となります。今回の20機は2029年から2031年にかけて順次納入される予定です。

A330neo型機は、MAGの機材近代化計画の中核をなしており、成長著しい市場への効率的なサービス提供を可能にすると同時に、顧客体験の向上も実現します。新機材には、スライド式プライバシードア付きの全室スイート型ビジネスクラスを含む最新のキャビンデザインが採用されており、全クラスにおいて快適性を追求したインテリア、最新鋭の座席、最先端の機内エンターテインメントシステムが搭載され、マレーシア航空のプレミアムサービス基準に準拠した上質な空の旅を提供します。

拡充されたワイドボディ機材によって、東南アジア、中国、インド、オセアニアといった主要市場における接続性が強化され、マレーシア航空のネットワーク展開およびプレミアムキャリアとしての地位向上が期待されます。

MAGのグループ・マネージング・ディレクターであるダトゥック・キャプテン・イズハム・イスマイル氏は、次のように述べています。

「A330neoは、運航効率、航続距離、客室快適性のバランスが取れた機材であり、当社のネットワーク戦略および成長戦略を支える最適な選択肢です。地域路線・長距離路線の双方における柔軟性と燃費効率に優れており、プレミアム志向のお客様にご満足いただけるプロダクトの提供を可能にします。本追加発注は、持続可能な成長を支える"未来志向の機材構成"という当社の長期ビジョンを強化するものです。」

エアバス社 商用機部門 営業担当EVPであるブノワ・ド・サン＝テグジュペリ氏は、次のように述べています。

「マレーシア・アビエーション・グループとのパートナーシップをさらに強化できることを誇りに思います。本追加発注は、A330neoの優れた性能、燃費効率、快適性への高い評価を裏付けるものであり、世界の主要プレミアムエアラインからの信頼の証です。」

MAGはすでに4機のA330neo型機を受領しており、現在、オークランド、メルボルン、バリなどへの便で運航中です。2025年末までにさらに6機が納入される予定であり、初回発注分の残りの機体も2028年までに順次納入される計画です。

マレーシア・アビエーション・グループ（MAG）について

マレーシア・アビエーション・グループ（MAG）は、航空会社、ロイヤリティ＆旅行サービス、航空関連サービスから成る3つの主要事業ポートフォリオを展開するグローバル航空グループです。

航空会社事業には、ナショナルフラッグキャリアのマレーシア航空（Malaysia Airlines）、地域路線に特化したFirefly（ファイアフライ）およびMASwings（マスウィングス）、そして巡礼旅行ソリューションの**Amal by Malaysia Airlines（アマル）**が含まれます。

航空関連サービスでは、MAB Engineering（整備）、MASkargo（貨物・物流）、AeroDarat Services（地上支援）、**MAB Academy（訓練・教育）**を通じ、整備、貨物、地上支援、訓練などの包括的なサービスを提供しています。

また、ロイヤルティ＆旅行サービス分野では、統合型デジタルプラットフォームJournify（ジャーニファイ）、マレーシア航空の受賞歴あるロイヤルティプログラムEnrich（エンリッチ）、航空券とホテルのパッケージ商品を提供するMHholidaysなどを通じて、エンドツーエンドの旅行ソリューションを展開しています。

MAGは、「アジアを代表する旅行・航空サービスグループ」を目指し、卓越した顧客体験の提供、社員の可能性を引き出す企業文化の育成、そして持続可能かつ収益性の高い成長の実現に取り組んでいます。

詳細はwww.malaysiaaviationgroup.com.my をご覧ください。

【発行元】
マレーシア・アビエーション・グループ
グループ・コミュニケーションズ部



詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press