2025年5月10日、環球時報は、中国が半導体分野で「分散型」のエコシステム戦略を採用して米国による「関税のわな」に打ち勝とうとしているとする英メディアの文章を紹介した。

文章が紹介したのは英メディアtech Xploreの8日付文章。文章は、中国の半導体エコシステムは分散していてまとまりがないように見え、主力商品が重なり合う複数のメーカーが林立し、互いに競い合いながらインテルやNVIDIAといった巨頭に挑んでいると紹介。その様子はいささか乱雑に思えるものの、実は中国が意図的にエコシステムを分散させているのだと論じた。

そして、現在の中国の半導体産業はこのような「分散型」を採用することでサプライチェーンの混乱や地政学的リスクへのレジリエンスが強化されていると指摘。技術の最先端を追わず、「安全で戦略的自律性を持つソリューション」を確立し、製品や技術の輸出規制による全体の弱体化を防ぎ、衝撃を吸収した上で内部で再生していくというエコシステムづくりこそ中国が目指している方向性であることを伝えた。

さらに、米国がエスカレートさせる技術封鎖に対して、中国は自前の技術力向上で応酬しており、例えば龍芯中科が安全なデスクトップPCや国家サーバー向けのCPUを、平頭哥半導体（T-Head）がアリババクラウド向けのチップを、華為技術（ファーウェイ）の昇騰（アセンド）プロセッサーが大規模AIモデルをそれぞれ提供するといったように、各社がそれぞれ得意とする領域を持つエコシステムが構築されているとも解説。「複数のプラットフォームとサプライヤー間でリスクを分散させることで、かつて西側が実施し威力を発揮してきたチョークポイントを抑える制裁の手法を回避した」と評した。

文章は一方で、米国が中国について「依然として外国の技術やグローバルなサプライチェーンに依存している」と仮定した上で関税措置を講じているとし、「この論理はもはや時代遅れだ」と指摘。米国が「門を守る」のに忙しい中、中国は技術的自律という長期戦に勝つべく地下道を掘り進めていると形容し、米国による封じ込め作戦の狙いと中国の戦略との間に大きなずれがあるとの認識を示した。（編集・翻訳/川尻）