2014年7月2日、中国青年報は、英BBCが行った国際世論調査で、中国に最も悪感情を抱いている国は、中国の宿敵・日本ではなく、ドイツだったと伝えた。

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調査によると、「中国が世界に悪い影響を与えている」との評価を下した割合が最多だったのはドイツの76％。日本は73％だった。

記事では、「ドイツに好感を抱き続けてきた中国人には驚きの数字だ」とした上で、その理由として「ドイツメディアが中国をネガティブに報じてきたため」と指摘。その一例として、ドイツの週刊誌・シュピーゲルが2007年8月26日号で「黄色のスパイ・中国人がドイツの産業情報を盗み出している」という記事を掲載したことを挙げた。

また、ドイツ6大紙と国営テレビ局が2008年の1年間に伝えた中国関連の報道は8766回で、そのほとんどがネガティブなニュースだったとするハインリッヒ・ベル基金の調査結果を紹介し、中国を「専制国家」「ならず者国家の支持者」「環境破壊の元凶」「低質商品の製造元」「パクリ国家」「アフリカで新植民地主義を進める超大国」などと表現していると伝えた。

さらに、「中国の労働教育制度、有害食品や有害玩具、チベットの少数民族問題、言論の自由、人権問題などを批判するドイツメディアの報道が、ドイツ人の中国に対する印象を形成している」とした上で、「ドイツ国内の工場閉鎖や失業率上昇、エネルギーや原材料価格の高騰、豚肉など食品価格の上昇さえも中国に罪をなすりつけている」とも指摘。「こうした報道を長期間受けてきたドイツ国民が中国にマイナスイメージを抱くのも不思議ではない」とまとめた。（翻訳・編集/NY）