2013年1月11日、高レベルの大気汚染に触れる50歳以上の人は、大脳の能力が退化する可能性があることを科学者たちは発見している。これまでの研究でも、心臓や呼吸器疾病のリスクの向上は、空気の質に関連すると考えられていた。1万5000人近くの高齢者を対象とした調査により、米国の国家高齢者問題研究所の研究者は、空気中の微小粒子状物質は思考力の低下を引き起こす重要な環境リスク要因である可能性があることを発見。体内に吸収されると、微小粒子状物質は体積が小さいために、肺や大脳に蓄積される可能性があるという。

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英国では、空気汚染が心臓や肺への影響を通じて、人間の平均寿命を7〜8カ月縮めるという予測がある。

科学者たちの行った同調査はPM2．5と呼ばれる空気汚染の微小粒子状物質が実験対象の健康に与える影響を研究するためのものだ。自動車排気ガスやボイラー、重工業などから微小粒子状物質は排出される。

研究者によると、空気1立方メートル中の微小粒子状物質が10ミリグラム増加すると、ロンドン市内と農村の空気の質の差に等しく、調査対象の大脳の能力は3年老化するのに等しい効果を受けるという。年齢や人種、喫煙習慣、呼吸器や循環器の健康状態などの要素をふまえても、こうした因果関係が存在するという。（提供/人民網日本語版・翻訳/YH・編集/TF）