2018年3月14日、韓国・聯合ニュースによると、韓流コンテンツに対する外国人の消費意識が改善している一方、韓流に対する否定的な認識も強まっていることが分かった。

韓国国際文化交流振興院によると、昨年10〜12月に日本、米国、中国、英国など16カ国7800人を対象にアンケート調査を行った結果、「1年後に韓流大衆文化商品に対する消費支出は増加する」と考える海外の消費者は37．6％で、前年（16年）の30．6％より7％ポイント上昇した。

一方で韓流に対する否定的な認識も強まっているという。「反韓流」に対する共感度は31．0％で、前年より10％ポイント上昇。15年は16．2％、16年は21．1％を記録していたという。国別では中国が49．4％で最も高く、インド（41．3％）、タイ（40．3％）が続いた。また「反韓流」に共感する理由として最も多かったのは「南北分断と北朝鮮の国際的脅威に関する報道」で17．4％を記録。その他「コンテンツが商業主義的過ぎる」（14．0％）、「韓国との政治や外交上の対立」（11．3％）、「自国のコンテンツ産業の保護」（11．3％）などが挙がったとのこと。

これに関し、韓国のネットユーザーからは「アンチよりファンが多いのだから気にすることない」「人間は急速に広まったものに拒否反応を示すもの」など楽観的な意見が寄せられている。「反韓流」が最も多かった中国についても「韓流を最も愛する国も中国だろう」「親日・親米の大統領が代わったから今後改善する」との声が見られた。

一方で「米国、日本、中国にまで嫌われたら韓国はどうする？政府は警戒心を持って対策をするべき」「文化に深みがないから。ただ歌って踊るだけ」「北朝鮮が問題を起こせば起こすほど韓国のイメージが悪くなってしまう」と懸念する声も上がっている。（翻訳・編集/堂本）