2011年5月13日、ロイター中国語版は「中国の台頭は国際政治構造の変動をもたらす、『大戦略』が再び勃興」と題した記事を掲載した。

【その他の写真】

中国を筆頭とする新興国の台頭に伴い、各国外交部局、シンクタンク、研究機関は再び国と国との外交、すなわち「大戦略（グレート・ストラテジー）」への注目を高めている。数年前までの焦点は対テロ戦争だったが、大きく転換している。

ケンタッキー大学で国際関係学を教えるロバート・ファーレイ教授によると、アラビア語やペルシャ語を学ぶ学生の数は減りつつあるという。一方で、中国語を学ぶ学生の数が増えている。さらに経済学、サイバー戦争、ソーシャルメディアが政治に与える影響などに学生の関心は高まっている。

中国以外ではインド、ブラジル、南アフリカなど他の新興国についても関心を高めている。同じく「大戦略」の需要が高まっていた冷戦時代と比べて違うのはこの点にある。当時はソ連一国について学ぶだけでキャリアをつかむことができていた。ファーレイ教授は「現在は冷戦時代と比べてはるかに複雑だ」と話している。（翻訳・編集/KT）