2010年9月15日、米紙ウォールストリート・ジャーナルは「中国は喜んでサービスする？」と題した記事を掲載した。19日付で環球時報が伝えた。以下はその内容。

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機嫌の悪い中国のウェイトレスから冷たく箸を投げつけられた経験を持つ人なら、この国の第3次産業がどれほどの成長を遂げるのか、恐らく疑問を抱くに違いない。低コストの製造業だからこそ上手くいったのであって、スマイルが必要なサービス産業では恐らく無理だ、と。しかも、ITや経理・財務、金融などの分野はインドがかなりのシェアを占めている。

ところが、世界4大監査法人のKPMGがアジアの企業幹部約300人を対象に実施したアウトソーシングサービスの利用状況に関する調査によると、「中国企業に発注している」と答えた割合は41％に達し、「インド」の25％を大きく引き離した。この結果について、ロイヤルバンク・オブ・スコットランド（RBS）のアナリスト、ベン・シンプフェンドーファー氏は、調査対象は北東アジアの企業幹部が多かったため、結果に偏りが生じているとしながらも、中国のサービス産業が頭角を現し始めた兆候との見方を示した。

調査は中国の飲食サービス業には触れていないが、デジタル時代のアウトソーシングのすごいところは、インターネットの画面から発注しただけで、自動的に誰かが微笑みをたたえながら箸を差し出してくれるということだろう。（翻訳・編集/NN）