2010年2月9日、中国紙・環球時報は、米中間で最近頻繁に勃発している「口論」がどんな結末を迎えるのか、世界中のメディアが注目していると報じた。

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記事によれば、英紙デイリー・テレグラフは「ダライ・ラマも不死身ではない。彼の後継者は彼ほどの影響力は発揮しない」と指摘。両国は今のところ引っ込みがつかない状態だが、「時間がこの難題を解決する」とした。だが一方で、米国が台湾に新型F16戦闘機の売却を始めれば、「このゲームは続行だ」とした。マレーシア紙スターは、「北京がどんなに大声で米国に抗議しようと、平穏な時代は間もなくやってくる」と楽観的な見方を示した。

だが、米紙ウォールストリート・ジャーナルは「両国関係の未来の道は険しく、改善の余地もあまりない」と指摘、その理由を「オバマ政権は、多くの敏感な問題で米国との協力を拒む中国の姿勢に徐々に耐えられなくなっているからだ」と厳しい見方を示した。

一方、中国人民大学国際関係学院の金燦栄（ジン・ツァンロン）副院長は「米国は中国の傲慢な態度に反感を覚えている」と指摘。「そのため、米国は数か月以内に何らかのカードを切ってくる」との見解を示した。（翻訳・編集/NN）