2009年12月10日、新華網によると、世界自然保護基金（WWF）は11月、「長江流域における気候変動に対する脆弱性および適応性に関する研究」と題した報告を発表した。これによると、地球温暖化の影響を受け、長江流域では今後50年間で気温が1．5〜2度上昇するとみられ、災害発生頻度が高まると警鐘を鳴らす。

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このレポートは、中国科学院地理科学・資源研究所、中国気象局、復旦大学などの専門家を含む20人余りが2年を費やして、地球温暖化の長江沿岸への影響や具体的な対応について記述したもの。これによると、1961〜1990年の平均気温に比べ、1990年代の平均気温は0．33度上昇。2001〜2005年の間では0．713度上昇した。今後50年では1．5〜2度上昇すると見られる。

長江流域は季節風の影響を受けることから、気候変動の影響を受けやすい。特に90年代以降は温暖化の影響から洪水などの災害が増加傾向を見せている。こうした状況に対し、同レポートは長江流域の生態系などを考慮に入れた上で温暖化に対する具体的な対策を取るべきであると提案する。経済の持続的な発展をめざし、水質管理施設、水利施設や灌漑施設を建設すること、生態系に適った品種の農産物を開発することなどがその一部だ。

中国科学院地理科学・資源研究所の徐明（シュー・ミン）研究員は報告会の席上、「気候変動に対して適応性を持った対策を事前に取る必要がある」と主張。また、中国工程院院士で北京林業大学の尹偉倫（イン・ウェイルン）学長は「今まで適応性に関する研究は少なかったが、このレポートは対策を考える上で非常に価値の高いものだ」と述べた。（翻訳・編集/小坂）