2009年5月12日、広東省深セン市の外資系企業で「トイレ時間」まで定めた就業規則が登場したが、従業員の猛反対に遭い、わずか1日で廃止された。深セン新聞網が伝えた。

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深セン市宝安区西郷鎮にある従業員約300人の外資系の工場。新しい就業規則でトイレ休憩の時間が午前10時からと午後3時からの1日2回に定められた。しかも、それぞれわずか15分ずつ。だが、従業員の9割が女性であるのに対し、女性トイレの個室はわずか16か所。単純に計算すれば、女性従業員は1日48秒しかトイレの時間がとれない。

この「非人道的な」規則に、従業員たちは怒りの声を爆発させた。工場では精密機器を扱っているため、トイレに行くには作業服を脱ぎ着しなければならない。それだけで平均5分のロスタイム。そもそもトイレに行くことは人間の生理現象だ。納得いかない従業員たちはストライキを決行した。

会社側は結局、就業規則から「トイレ時間」を廃止。「廃止にしたのは従業員の要望を重視した結果だ」と釈明している。（翻訳・編集/NN）