2009年3月30日、カナダのトロント大学がこのほど発表したレポートによると、中国を起点とした巨大なスパイ・ネットワークがここ2年間で世界103か国のコンピューター1295台に侵入し、スパイ行為を行っているという。環球時報が伝えた。

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同大の研究センター「シチズン・ラボ」は、「10か月間の研究の末、中国国内を起点とする大規模なスパイ・ネットワークを発見した」とし、「このネットワーク『ゴースト・ネット』は、東アジア、東南アジア、インドなど世界103か国、1295台のコンピューターに侵入している」と発表。しかし一方で、「具体的な攻撃者は特定できていない」としている。

英BBC放送は「この研究は、ダライ・ラマが『オフィスのパソコンに中国のハッカーが侵入した』と発表したことから始まった」と紹介。しかし、「ハッカー行為に中国政府が絡んでいる証拠は今のところない」としている。また最近、英紙タイムズが「中国のネット攻撃は英国全体を麻痺させるだけのパワーを持っている」との記事を掲載するなど、各地で再び「中国ハッカー論」が活発化している。

こうした報道に対し、中国の専門家は「根も葉もないうわさに過ぎない」と一蹴。その理由として「中国よりも欧米の方が技術的に進んでいる」「IPアドレスが中国だからといって中国からの攻撃とは限らない」「具体的な証拠がない」などを挙げた。また、軍事評論家は「中国の技術の飛躍的な進歩に対し、西側が恐怖感を持っているためだろう」とコメントしている。（翻訳・編集/HA）