2009年3月2日、中国紙・環球時報は、中仏両国の国民に広がる険悪ムードが激化していると報じた。

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記事によると、先月26日付左派系紙リベラシオンは「中国政府は、友好関係にあるドイツやスイスなどに褒美をとらせ、フランスを威嚇。仲介役として訪中したラファラン前首相も手ぶらで返した」と報道。同28日発行の週刊誌「Le Nouvel Observateur」も、「中国社会はいまだに過去の栄光が忘れられないようだ」と痛烈に批判した。

中仏関係はパリでの北京五輪聖火リレーに対する妨害や、サルコジ大統領がダライ・ラマ14世と会談したことにより、急激に悪化。リベラシオン紙によれば、中国のネット上には「フランスへの報復」を呼び掛ける書き込みが溢れ、フランスでも反中意識が高まっている。27日付英紙フィナンシャル・タイムズ（電子版）は「円明園から流出した動物像の競売」が中国人民の感情をさらに刺激したと報じた。

一方、環球時報はフランス在住歴のある中国人の言葉として、中仏間の「衝突」の原因が「フランス民族の傲慢と自己中心的な考え」にあると指摘。プライドが高いため弱小国家には寛容だが、米国や中国などの「大国」には「本能的に敵対意識が生まれるようだ」と批判した。（翻訳・編集/NN）