2008年9月17日、日本ブランド戦略研究所による中国の平均的なサラリーマンを対象とした企業の好感度調査で、日本企業は欧米企業に比べ、極端に人気が低いことがわかった。新華網が伝えた。

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調査結果は、週刊「ダイヤモンド」9月6日号に掲載された。対象企業は中国に進出している日系企業79社、中国現地企業11社、その他外資系企業30社。調査項目は、「一流だと思う企業」「商品を購入したいと思う企業」「働きたいと思う企業」の3項目となっている。全ての項目で首位を獲得したのは、米マイクロソフト。全体的にIBM（米国）、ノキア（フィンランド）、BMW（ドイツ）などの欧米企業の人気が高かった。

一方、苦戦を強いられた日系企業だが、総合的なランキングではキャノンが9位でトップを獲得、その後に23位のソニーが続いた。項目別で見ると、「一流企業」で9位を獲得したトヨタが健闘。このほか、キャノンとソニーが「商品を購入したい」でそれぞれ18位に入った。「働きたい」は、キャノンの14位が最高だった。

これほどまでに日系企業の好感度が低い理由について、北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院の渡辺浩平准教授は、欧米企業は早くから中国に宣伝拠点を構えてきたと語る。それに比べ日系企業は管理職のほとんどを日本人が占めており、現地メディアとの付き合いが上手くいっていないケースが多いのでは、と指摘した。（翻訳・編集/NN）