日本はステルス戦闘機F−35導入で問題続出、わが国のJ−20は増産体制と中国メディア

配信日時:2017年6月16日(金) 6時20分
日本はF−35導入で問題、わが国J−20は増産体制と中国メディア
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中国メディアの新浪網は14日に発表した記事の中で、日本の米国製戦闘機F−35導入では複数の問題が発生していると指摘。一方で、中国は自主開発したJ−20の増産体制を整えつつあると主張している。写真はJ−20。
中国メディアの新浪網は14日に発表した記事の中で、日本の米国製戦闘機F−35導入では複数の問題が発生していると指摘。一方で、中国は自主開発したJ−20の増産体制を整えつつあり、J−20はF−35を一撃で撃墜する能力があると主張している。

記事はまず、日本はステルス戦闘機開発のため実証機X−2(通称:心神)の製作に着手したが、短期内にステルス戦闘機を開発することはできず、しかも米国がF−22を海外に売却しないと決定したことからF−35の導入を決めたと論じた。

さらに、米アリゾナ州のルーク空軍基地に配備されているF−35が9日、搭乗員に対する酸素供給に不具合があると判明し飛行停止になった件を紹介。「根本的な原因はF−35が技術面で成熟していないこと」と論じている。

そのうえで、「欧州ではドイツなどに新たな戦闘機FCASを開発する動きが出ている」として、「北大西洋条約機構(NATO)やパリ条約で欧州の米国離れが始まっており、欧州はF−35購入を控える動きだ」と指摘。それによりF−35は販売機数が縮小しコストが上昇するとの見方を示し、現在ですら米国国内向けと比べれば割高な価格で入手している日本が、費用面においてF−35を計画通りに導入できるかどうか疑問であると指摘している。

記事は続いて、自国のJ−20について論じる。中国は軍事について秘密主義の傾向が強く、J−20についても公式発表はわずかだ。しかし記事は、これまでにインターネットなどに流出したJ−20の写真の機体番号から、「すでに20機が作られたことは確実」と主張。さらに同機の生産ラインはすでに3本あり、2018年には4本に達するとの見方があることを伝えた。

加えて「J−20の行動半径は2000キロメートルを超え、中国の周辺海域のすべてと日本の一部領空をカバーできる」と主張し、「J−20はF−35の上位機であるF−22に対抗することを念頭に置いた戦闘機であるため、一撃でF−35に致命的な損傷を与える能力を持つことは疑いない」と論じた。

現在の戦闘行動は、通信衛星、早期警戒管制機、早期警戒機、さらにあらゆるルートを通じて入手する情報を迅速かつ的確に分析して、攻撃または防御の詳細を決定する「データ・リンク」などと呼ばれるシステムが決定的に重要とされる。戦闘機の運用も同様で、1機対1機の性能比較は以前ほど大きな意味を持たないとされる。上記記事はJ−20とF−35の優劣比較で、そのあたりの事情には触れていない。(翻訳・編集/如月隼人)
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