2017年4月17日、中国メディアの新財富雑誌は日本が黙々と発展させてきた分野について分析する記事を掲載した。

記事は、ここ数年の報告を見ると、日本のイノベーションには大きな変化が表れてきていると分析。日本は早くからローエンド製造業である家電などの産業から、企業間取引（BtoB）、新材料、人工知能、医療、生物、新エネルギー、モノのインターネット、ロボット、ハイテクハードウェア、環境保護、資源の再利用などの新たな分野へと転換させ、これらの分野に全力を注いでいると指摘した。

また、日本は技術の研究開発を非常に重視していること、次世代コンピューターである量子コンピューターの分野でも世界最先端であること、インテルやアップルなどのハイテク企業の部品の多くを日本企業が提供していること、日本は海外資産が多く、実際の経済力はずっと強いことを伝えた。

これに対し、中国のネットユーザーから「俺たちは日本沈没や日本衰退の幻を見て、チャイナドリームの真っただ中にいる」「わが国は、汚職、妄想、不動産、特区、改革、スローガンを唱えることに一生懸命。庶民の生活レベルはどれほど向上したのだろう」など、中国の現状と比べたコメントが多く寄せられた。

しかし、「だったら、日本の有名企業がどんどん倒産しているという事実はどう説明するのだ」との指摘や、「日本人は不動産を産業の柱とすることを知らないんだな」という意見もあった。（翻訳・編集/山中）