2024年3月28日、韓国メディア・韓国経済は「高くても行きたい…韓国人観光客の金をかき集める『東京名物』」とのタイトルで、東京ディズニーランドに関する記事を掲載した。

日本メディアによると、東京ディズニーランドなどを運営するオリエンタルランドは先ごろ、人気アトラクション「イッツ・ア・スモールワールド」で来年1～3月頃から約6カ月間、米マーベル・スタジオのキャラクターが登場するプログラムを開催すると発表した。マーベルのキャラクターが東京ディズニーリゾートに登場するのは初めて。「ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー」シリーズの「グルート」がメインになる予定で、「日本を訪れる韓国人観光客の期待も高まっている」という。

オリエンタルランドの2023年4～12月期連結決算は、純利益が前年同期比66％急増の998億円に達し、5年ぶりに過去最高を更新した。3月の決算基準では過去最高の利益を記録すると見込まれる。また、23年4～12月期の売上高は33％増の4662億円だった。1日券の大人料金最高価格を1万900円に引き上げても来園者数は増加しており、業界は「高くても訪れたいと思わせる『コンテンツの力』の効果だ」と分析しているという。記事は「東京ディズニーリゾートの絶え間ない投資は『金を稼ぐ力』に支えられている」と伝えている。

オリエンタルランドの時価総額は約9兆円（約80兆ウォン）で、現代自動車（約51兆ウォン）の1．5倍に達するという。

韓国内でも、経済力をG7（主要7カ国）レベルに引き上げるにはサービス業の高度化を求める声が上がっている。規制を撤廃し、製造業に比べて不十分な税制・金融支援などを強化すべきだとの指摘だ。ただ、そのために「サービス産業発展基本法」案が作られたものの、医療を適用対象に含むかを巡る与野党の溝が埋まらず、国会で通らないまま13年になるという。業界関係者は「政治のせいでサービス産業の発展が後回しにされている」と指摘している。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国もディズニーランドを誘致してほしい」「しないの？できないの？東京ディズニーランドにいる客の半分は韓国人だろうに」「上海ディズニーランドは本来、韓国に建設するはずだったけど、土地購入計画まで進んだのに土壇場で白紙になったと聞く。昔ながらの遊園地では満足できない韓国人は日本に行っていいお客さんとなる。馬鹿げてるな」「韓国人がわざわざ日本に行って金を使う。日本はその稼いだ金で施設をグレードアップする。悪循環だ」「韓国企業にはテーマパーク経営の能力がない、主力事業でもないから投資に消極的だ。日本は既にたくさんの施設があるのに、昨年はハリー・ポッターのテーマパークまでできた。韓国は何をしてるんだ？」「ディズニーランドやユニバーサル・スタジオは香港、シンガポール、中国にもある。韓国にはなぜないのか。韓国内にテーマパークを持つサムスンやロッテが韓国に進出できないよう邪魔をしていたのなら責任を問うべきだ」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）